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著者はアーカイブスの資料や関係者の証言をもとに
日米戦争からＧＨＱの日本統治をへて現代までの戦後政治のさまざまな
局面を「情報工作」という光をあてて読み解いていく。

そこに現れる発見と真相の数々には読んでいて驚きを隠せない。

戦後の多くの著名政治家がアメリカの情報機関と様々な関係を
もっていたことや大事件の裏に見え隠れする情報工作、
まさに緊迫の調査報道である。

アメリカが国際政治や外交において「情報」をいかに重視してきたかを
見せ付けると共に、対照的に情報後進国でありつづける日本の姿を

はっきりと浮き彫りにしている。

情報戦の勝ち組アメリカ、負け組日本という構図は21世紀に入っても
あまり変わっていないようだ。
裏から見る日米政治史
太平洋戦争に於ける日本の敗北の最大の原因は、情報戦において圧倒的に米国に劣っていたことであると多くの歴史文献が明らかにしている。優れた米国の情報戦力によって、日本は戦争に誘い込まれそして敗北したとさえ言う人もいるぐらいだ。情報戦とも諜報戦ともいわれる戦いの力量の差から、日本は戦う前から負けが確定していたと言っても良いだろう。

米国の世界戦略は当時も又現代においてさえも、この圧倒的な情報戦力に基づいている。米国の世界覇権を支えているのは、CIAという単独機関の働きだけではなく、政府機能自身に強く埋め込まれたこの情報に対する鋭い価値観なのだ。

現在共同通信の論説委員長を務める著者は在米記者活動12年に及ぶという。本書は上下二巻に亘り、第二次大戦、現代に至るまでの米国、特にCIAの対日工作を実に丹念に追った労作である。

戦後50年を経て漸く公開された様々な秘密文書などを読みこみ、豊富なインタビューなどの記録から明かされる対日工作の内容は衝撃的である。嫌らしい、あるいは「汚い」ともいえるほどの米国の諜報謀略に憤激を覚えないではないが、その一方で、余りにも情報戦において不甲斐なく、無防備な日本の体制にこそ憤激すべきかなとも思う。

GHQによって行われた、「公職追放」が如何に恣意的な情報戦略の一貫として行われたかの下りは特に興味を引かれる。吉田茂が一旦はリストに載りながら、米国側の事情によって巧妙に追放リストから外される一方では、吉田の政敵でもあった鳩山一郎が何故追放を免れ得なかったのかという秘話などは、日本戦後史の謎解きを読むようだ。

本書は「オリエンタリズム」という言葉に含まれた、
多分に西洋的なものへの批判文だ。
その思想史上の偉大さは、今さら私が語るまでもあるまい。
我々からして既にこの本を西洋的な目で見ている――。
そのことに気付いた時、必ずや得るものが有るだろう。

言い方は悪くなってしまうが、これを機会に一読をお勧めする。